院長が監修した記事が掲載されました
赤ひげ大賞に選ばれた記事が新聞に掲載されました。
朝日新聞にてストーカー交際もつれの事件について院長が取材を受けました。
神奈川新聞で盗撮について院長が取材を受けました。
中京テレビで4/22に放送されたニュースでホスト依存について院長のインタビューが取り上げられました(5分51秒くらいから)
神奈川新聞のホスト依存について院長が取材を受けました。
AERAからギャンブル依存症の水原通訳に関する取材を受けました。
AERAのネット記事に院長の水原通訳に関するギャンブル依存症の取材が掲載されました。
性犯罪の照会制度について毎日新聞に院長の記事が掲載されました
毎日放送のニュース番組「ホストに依存する女性たち」で院長が取材を受けました
https://www.mbs.jp/news/feature/scoop/article/2024/03/099332.shtml
減酒外来について日刊ゲンダイに院長のインタビューが掲載されました
ホスト依存について神奈川新聞に院長のインタビューが掲載されました
集英社オンラインの取材を受けました。
健康診断でお酒の量を減らすように言われる、飲みすぎてその日の記憶がない、二日酔いで仕事がつらいときがある……思い当たる人は軽度のアルコール依存症かもしれない。そんな人の受診先として「減酒外来」が注目されている。「減酒外来」の対象者や治療法について大石クリニック、院長の大石雅之先生が解説する。
公明党の日本版DBSに係る有識者・団体ヒアリングに呼ばれました。
少子化対策・子育て支援本部合同会議
日程:12月6日(水)
場所:衆議院第二議員会館
議題:日本版DBS係る有識者ヒアリング
・斎藤梓 上智大学総合人間科学部心理学科准教授
・大石雅之 大石クリニック院長
・渡邊正樹 東京学芸大学名誉教授
ARDドイツ公共ラジオ放送の取材を受けました。
自民党の日本版DBSに係る有識者・団体ヒアリングに呼ばれました。
日時:令和5年11月16日(木)13時~
場所:自由民主党本部
議題:日本版DBSに係る有識者・団体ヒアリング
・曽我部真裕 京都大学大学院法学研究科教授
・川出敏裕 東京大学大学院法学政治学研究科教授
・大石雅之 大石クリニック院長
・日本経済団体連合会
・日本労働組合総連合会
自見はなこ内閣府特命担当大臣が当院を視察されました
教育関係者の性犯罪防止対策について
自見はなこ参議院議員をお迎えしました
教育関係者の性犯罪を防止するためにはどのような観点から対策を講じる必要があるか
その上で教育関係者の性犯罪を防止するために重要なことは、①予防、②早期発見、③再犯防止の3であると私は考えます。ではそれらを順を追って説明していきましょう。
まず予防とは性犯罪を未然に防ぐことです。自見氏は教育関係者に対して性犯罪の教育を積極的に行う必要があるのではないかとおっしゃっていましたが、このお考えに私も大賛成です。というのも、特に子どもを対象とした性犯罪の多くは、「できそうな状況だったからしてしまった」という環境要因に基づいているものも十分にあるからです。つまり、教育現場に居続けること自体、性犯罪者になりうる可能性を高めると考えられます。さらに「一度だけならいいだろう」、「ばれるはずがない」と高を括っている場合がほとんどで、性犯罪のハイリスク状況にあることを自覚できていないのです。最初に予防教育を行うことで、教育関係者が性犯罪のハイリスク状況にあることについて自覚的になる必要があるかもしれません。
次に早期発見とは性犯罪が起こってしまってから速やかに対処することです。性犯罪を犯した教育関係者達は自分がしたことが明るみになると、これまで築き上げてきたキャリアを失ったり、周りに迷惑が掛かることを熟知しています。それが故に一度性犯罪を犯してしまうと自分の嗜好性を隠すしか選択肢がないために、深みに陥ってからも教育関係者であり続け、被害者を出し続けるという構図が成立してしまうのです。最近のニュースで校長先生の性犯罪が見つかったのはまさにこの早期発見の難しさを反映していると言えます。隠し続けることでキャリアを重ね、はるかに多くの被害者を生み出してしまうのです。ここで重要なのは、自分の悩み事を相談する場所の秘匿性の問題です。どんなに職場や関係組織で解決しようとしても秘密が守られない可能性がある以上、彼らは相談に来ないのです。埼玉県の教育委員会から当院に連携を持ちかけられましたが、その内容とは教育委員会が仲介役を担い、相談内容も管理するというものでした。残念ながらプライバシーが守られるという安心感がなく、相談件数は増えませんでした。つまり、教育委員会などの自治体レベルでは相談内容が明らかになり処分が下る可能性があると本人が思う以上、相談による早期発見には限界があるようです。そのため国が秘匿性を保つことが約束できる第三者機関的な相談先を設けることが望ましいと考えられます。
最後に再発防止とは一度起こってしまった性犯罪を再び起こらないようにするために工夫することを指します。性犯罪は一度限りのいたずらレベルのものから非常に病的なレベルのものまで様々ですが、この再発防止は病的なレベルにある累犯受刑者のためのものです。そしてこの病的なレベルの者は学校を追い出されても塾に、塾を追い出されても公園へと場所を変えるだけです。そして彼らは刑務所から出てきた後にも再犯を繰り返し刑務所と一般社会を行ったり来たりします。そこで刑務所と当院のような民間施設の連携が重要になりますが、現状ではその連携体制は弱いと言わざるを得ません。刑務所内では性犯罪に特化した心理治療プログラムが行われていますが、刑務所から出てきてから当院のような専門医療機関に繋がるケースは全体から見るとかなり少ないことが予想されます。刑務所で反省したから終わりではなく、病気であるという視点に立って一生付き合っていくものであるという認識を育むことが重要です。そのために官民の連携を強化し、関連機関全体で再発防止に取り組む必要があると思います。
刑務所を出てきた性犯罪者にはどのような支援が必要か
性犯罪者の職業支援の難しさとは
性犯罪は決して許されるものではありません。しかし、加害者に適切な支援が施されない限り負のループは続いていくでしょう。自見政務官の当院訪問が、日本の性犯罪者の支援を考える上で何かの助けになればこれほど嬉しいことはありません。今後国会の中で当院の取り組みや性加害者臨床が抱えるジレンマや難しさを踏まえたうえで有意義な議論がされることを期待しております。
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自見氏は第2次岸田改造内閣にて内閣府大臣政務官に就任され、当院訪問から数日経った9月14日に内閣府特命担当大臣に就任された。自身が内科医および小児科医としてご活躍されている中、医療福祉等の政策立案に向けて国政に従事しておられる。この度来訪に至ったのは、近年、教育関係者の子どもへの性犯罪が横行していることを受け、性犯罪者の予防や治療について世間的な関心が集まっているからであった。自見氏は被害者の人権を守ると同時に加害者の人権についても常に配慮されておられ、これからの日本の教育者の性犯罪防止対策に非常に意欲的に取り組まれておられる。