院長が監修した記事が掲載されました
「秋のけんこう」というフリーペーパーのQ&Aページにて院長がスマホ依存症について回答しています。
赤ひげ大賞
赤ひげ大賞に選ばれた記事が新聞に掲載されました。
2022年5月13日の「産経新聞」で院長が赤ひげ大賞に選ばれた記事が掲載されました。
赤ひげ大賞
ストーカー 鶴見女子大生事件
朝日新聞にてストーカー交際もつれの事件について院長が取材を受けました。
2024年6月22日の朝日新聞で、ストーカーの鶴見女子大生の事件について「交際もつれ事件どう防ぐ」で院長が取材を受けました。
盗撮 神奈川新聞
神奈川新聞で盗撮について院長が取材を受けました。
2024年6月9日の神奈川新聞で盗撮について院長の取材が掲載されました。
ホスト依存 頂き女子りりちゃん
中京テレビで4/22に放送されたニュースでホスト依存について院長のインタビューが取り上げられました(5分51秒くらいから)
自らを”頂き女子りりちゃん”と名乗る、渡辺真衣被告(25)。マッチングアプリなどで知り合った男性らに恋愛感情を抱かせ、あわせて1億5000万円以上をだまし取った詐欺の罪などに問われている。女は、なぜ「頂き女子りりちゃん」となったのか…

https://www.youtube.com/watch?v=rPzWMiG8GUc

ホスト依存 神奈川新聞
神奈川新聞のホスト依存について院長が取材を受けました。
2024年4月の神奈川新聞で「悪質ホストはまった女性が警鐘」で院長が取材を受けました。悪質なホストクラブが社会問題化しています。
ギャンブル依存症
AERAからギャンブル依存症の水原通訳に関する取材を受けました。
大谷に“なりすまし”てまで280億円をつぎ込んだ水原氏は「二重人格」なのか 精神科医は「依存症は夫婦でも見抜けないことが多い」(2024年4月13日)

AERAのネット記事に院長の水原通訳に関するギャンブル依存症の取材が掲載されました。

性犯罪 毎日新聞に掲載
性犯罪の照会制度について毎日新聞に院長の記事が掲載されました
2024年4月3日の「毎日新聞」で性犯罪の照会制度(日本版DBS)について院長の記事が掲載されました。
性犯罪 毎日新聞に掲載
毎日放送ホスト依存取材
毎日放送のニュース番組「ホストに依存する女性たち」で院長が取材を受けました
2024年3月6日放送のMBSニュース特集「ホストに依存する女性たち」で院長が取材を受けました。

https://www.mbs.jp/news/feature/scoop/article/2024/03/099332.shtml

減酒外来 日刊ゲンダイ
減酒外来について日刊ゲンダイに院長のインタビューが掲載されました
2024年1月20日の「日刊ゲンダイ」にアルコール依存症の減酒外来について院長のインタビューが掲載されました。
ホスト依存 神奈川新聞に掲載
ホスト依存について神奈川新聞に院長のインタビューが掲載されました
2024年1月11日の「神奈川新聞」にホスト依存について院長のインタビューが掲載されました。ホストクラブを取締るだけでなく、ホストクラブに通う女性への支援や背景を巡る議論の重要性を語りました。
ホスト依存 神奈川新聞に掲載
「減酒外来」の名医が教える9つのチェックポイント
集英社オンラインの取材を受けました。
【忘年会復活】二日酔いがひどい、記憶がなくなる…は軽度のアルコール依存症かも。「減酒外来」の名医が教える9つのチェックポイント(2023年12月25日)

健康診断でお酒の量を減らすように言われる、飲みすぎてその日の記憶がない、二日酔いで仕事がつらいときがある……思い当たる人は軽度のアルコール依存症かもしれない。そんな人の受診先として「減酒外来」が注目されている。「減酒外来」の対象者や治療法について大石クリニック、院長の大石雅之先生が解説する。

公明党の日本版DBSに係る有識者・団体ヒアリングに呼ばれました。
第8回公明党子どもたちを性暴力等から守るための制度検討プロジェクトチーム
少子化対策・子育て支援本部合同会議
日程:12月6日(水)
場所:衆議院第二議員会館
議題:日本版DBS係る有識者ヒアリング
・斎藤梓 上智大学総合人間科学部心理学科准教授
・大石雅之 大石クリニック院長
・渡邊正樹 東京学芸大学名誉教授
ARDドイツ公共ラジオ放送の取材を受けました。
令和5年11月30日ARDドイツ公共ラジオ放送東アジア支局より取材を受けました。当院で性嗜好障害として治療を行っている痴漢行為についてのインタビューとプログラムの見学を行いました。
自民党の日本版DBSに係る有識者・団体ヒアリングに呼ばれました。
「こども・若者」輝く未来創造本部
日時:令和5年11月16日(木)13時~
場所:自由民主党本部
議題:日本版DBSに係る有識者・団体ヒアリング
・曽我部真裕 京都大学大学院法学研究科教授
・川出敏裕 東京大学大学院法学政治学研究科教授
・大石雅之 大石クリニック院長
・日本経済団体連合会
・日本労働組合総連合会
当院施設を視察
自見はなこ内閣府特命担当大臣が当院を視察されました
令和5年9月8日に自見はなこ大臣が院長と対談した後、当院施設を視察されました。

教育関係者の性犯罪防止対策について

自見はなこ参議院議員をお迎えしました
教育関係者の性犯罪が横行しており、新しい制度が必要とされている今。未来を生きる子どもたちを性犯罪から守るにはどのような対策を講じる必要があるのでしょうか。令和5年9月8日、参議院議員の自見政務官が当院を見学されました。以下は、自見氏との対談をもとに院長の大石雅之が独断でまとめたものです。
教育関係者の性犯罪を防止するためにはどのような観点から対策を講じる必要があるか
最初に申し上げておきたいのは、性犯罪防止対策には大きく分けて加害者側の対策と被害者側の対策の2種類があるということです。これまでに性犯罪に出会わないために被害者側の対策が考えられていましたが、実はそれだけでは不十分です。当院では加害者側の対策を行っていますが、医療的観点から性犯罪者を見ていくと、その多くが病的な状況に陥っており治療が必要な場合が多いのです。教育関係者の性犯罪も同様にそれが病気だと気づかない間に繰り返してしまっているケースが多いです。
その上で教育関係者の性犯罪を防止するために重要なことは、①予防、②早期発見、③再犯防止の3であると私は考えます。ではそれらを順を追って説明していきましょう。

まず予防とは性犯罪を未然に防ぐことです。自見氏は教育関係者に対して性犯罪の教育を積極的に行う必要があるのではないかとおっしゃっていましたが、このお考えに私も大賛成です。というのも、特に子どもを対象とした性犯罪の多くは、「できそうな状況だったからしてしまった」という環境要因に基づいているものも十分にあるからです。つまり、教育現場に居続けること自体、性犯罪者になりうる可能性を高めると考えられます。さらに「一度だけならいいだろう」、「ばれるはずがない」と高を括っている場合がほとんどで、性犯罪のハイリスク状況にあることを自覚できていないのです。最初に予防教育を行うことで、教育関係者が性犯罪のハイリスク状況にあることについて自覚的になる必要があるかもしれません。

次に早期発見とは性犯罪が起こってしまってから速やかに対処することです。性犯罪を犯した教育関係者達は自分がしたことが明るみになると、これまで築き上げてきたキャリアを失ったり、周りに迷惑が掛かることを熟知しています。それが故に一度性犯罪を犯してしまうと自分の嗜好性を隠すしか選択肢がないために、深みに陥ってからも教育関係者であり続け、被害者を出し続けるという構図が成立してしまうのです。最近のニュースで校長先生の性犯罪が見つかったのはまさにこの早期発見の難しさを反映していると言えます。隠し続けることでキャリアを重ね、はるかに多くの被害者を生み出してしまうのです。ここで重要なのは、自分の悩み事を相談する場所の秘匿性の問題です。どんなに職場や関係組織で解決しようとしても秘密が守られない可能性がある以上、彼らは相談に来ないのです。埼玉県の教育委員会から当院に連携を持ちかけられましたが、その内容とは教育委員会が仲介役を担い、相談内容も管理するというものでした。残念ながらプライバシーが守られるという安心感がなく、相談件数は増えませんでした。つまり、教育委員会などの自治体レベルでは相談内容が明らかになり処分が下る可能性があると本人が思う以上、相談による早期発見には限界があるようです。そのため国が秘匿性を保つことが約束できる第三者機関的な相談先を設けることが望ましいと考えられます。

最後に再発防止とは一度起こってしまった性犯罪を再び起こらないようにするために工夫することを指します。性犯罪は一度限りのいたずらレベルのものから非常に病的なレベルのものまで様々ですが、この再発防止は病的なレベルにある累犯受刑者のためのものです。そしてこの病的なレベルの者は学校を追い出されても塾に、塾を追い出されても公園へと場所を変えるだけです。そして彼らは刑務所から出てきた後にも再犯を繰り返し刑務所と一般社会を行ったり来たりします。そこで刑務所と当院のような民間施設の連携が重要になりますが、現状ではその連携体制は弱いと言わざるを得ません。刑務所内では性犯罪に特化した心理治療プログラムが行われていますが、刑務所から出てきてから当院のような専門医療機関に繋がるケースは全体から見るとかなり少ないことが予想されます。刑務所で反省したから終わりではなく、病気であるという視点に立って一生付き合っていくものであるという認識を育むことが重要です。そのために官民の連携を強化し、関連機関全体で再発防止に取り組む必要があると思います。

刑務所を出てきた性犯罪者にはどのような支援が必要か
社会復帰を念頭に置き「医・職・住」を基調とした独特な支援体制が必要だと考えます。当然ながら性犯罪者の家族は受け入れの抵抗感も高く、これまで生活していた環境への受け入れがされないことが多いです。さらに今までついていた職を失い、一からキャリアを築いていかなければならず、本人が刑務所から出た後に乗り越えなければならない障壁は想像以上に大きいと言えます。日本社会の性犯罪者へのスティグマは非常に強く、社会生活を人並に送るのも一苦労です。それが悪いことかは私にはわかりません。しかし刑務所と一般社会を行き来している人々は悪循環にはまっているように見えるのです。そう考えると性犯罪は一人の性嗜好の問題ではなく、明らかに社会問題なのです。社会が一丸となって彼らを社会に受け入れようとしなければ、病的な性犯罪からの回復は難しいでしょう。
性犯罪者の職業支援の難しさとは
性犯罪を犯した教育関係者は職を失った後も自分の犯歴を隠して教育職を続けようとすることが多いと言われています。これまで教育に力を注ぎ、それをやりがいとしてきた人々なので彼らの気持ちも分からなくもありません。しかし再犯の可能性が高いことも事実でしょう。だからこそ新しいスキルを身に着けて新たな社会復帰の形を本人に想像しやすくすることが必要であると考えます。職はその人の生き方に直結しますし、その後の運命を変えるものです。新しい生き方は職から始まるのです。しかし、現行の法律では性犯罪者の職業支援を記すものは見当たらず、本当に必要な支援が不足している可能性があります。性犯罪者が教育職に就くのを禁止するだけでなく、それ以外の職業選択をしやすくしてあげることも同じくらい重要なのです。

性犯罪は決して許されるものではありません。しかし、加害者に適切な支援が施されない限り負のループは続いていくでしょう。自見政務官の当院訪問が、日本の性犯罪者の支援を考える上で何かの助けになればこれほど嬉しいことはありません。今後国会の中で当院の取り組みや性加害者臨床が抱えるジレンマや難しさを踏まえたうえで有意義な議論がされることを期待しております。


自見氏は第2次岸田改造内閣にて内閣府大臣政務官に就任され、当院訪問から数日経った9月14日に内閣府特命担当大臣に就任された。自身が内科医および小児科医としてご活躍されている中、医療福祉等の政策立案に向けて国政に従事しておられる。この度来訪に至ったのは、近年、教育関係者の子どもへの性犯罪が横行していることを受け、性犯罪者の予防や治療について世間的な関心が集まっているからであった。自見氏は被害者の人権を守ると同時に加害者の人権についても常に配慮されておられ、これからの日本の教育者の性犯罪防止対策に非常に意欲的に取り組まれておられる。

パラフィリア症 ジャーニーズ
ジャニー喜多川氏の性嗜好障害についてインタビューを受けました。
弁護士ドットコムより、ジャニー喜多川氏の「性嗜好異常」とはなにか?専門家が解説する「子どもが喜んでいる」認知の歪みを変える方法として、性嗜好障害についてインタビューを受けました。(2023年09月23日)

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